南海トラフ巨大地震に備え防災意識を高めようと、宮崎県の総合防災訓練が都城市などで行われました。

都城市や小林市などを中心に県内14の会場で行われた訓練には、警察や消防・自衛隊など約100の機関から約1000人が参加しました。

訓練は、最大震度7の南海トラフ巨大地震が発生した想定で実施。
このうち都城市の沖水川河川敷では、航空自衛隊のヘリコプターで高鍋町の県災害支援物資拠点施設から支援物資を運ぶ訓練が初めて行われました。

また会場では、土砂に埋もれた車や倒壊した建物から取り残された人を救助する訓練なども行われました。

（宮崎県危機管理課　佐藤恒昭課長補佐）
「大規模な災害時の対処能力をしっかり向上しようという目的で、特に関係機関との連携強化を訓練の中で取り組んでいる」

参加者は、大規模災害の発生時にどう連携していくのか一連の動きを確認していました。